1626 情報通信・サービスその他

このセクターの見方

TOPIX-17（東証の業種の分け方）の情報通信・サービスその他は、東証33業種の「情報・通信業」「サービス業」「その他製品」を合わせた業種です。通信のNTT（9432）・KDDI（9433）・ソフトバンク（9434）、投資会社のソフトバンクグループ（9984）、人材のリクルートホールディングス（6098）、ゲームの任天堂（7974）が同じ業種に入っています。

通信の会社は国内の需要が中心で、円高の局面でも相対的に強い側に入れています。将来の成長への期待で買われる会社も多く、金利が下がる局面では見直されやすい面があります。

通信会社が円高や不況で相対的に強い側に置かれるのは、スマートフォンの料金のように、毎月決まって入ってくる収入が多いからです。景気が悪くなっても解約する人は多くなく、売上の多くが国内なので、為替の影響も小さめです。一方、ソフトバンクグループは投資会社で、持っている会社の株の値段で業績が大きく変わります。リクルートホールディングスは求人サービスが主力で、海外の雇用の動きにも反応しやすいとされます。同じ業種でも、通信とそれ以外では動く理由がまったく違います。

いろいろな業種の会社が集まっているので、業種全体の動きは、上位のソフトバンクグループのように値動きの大きい会社に左右されやすくなります。米国の通信サービス（XLC）や情報技術（XLK）とは、名前は近くても中身が違います。

表の業種の列には「情報・通信業」「サービス業」「その他製品」の3つが並びます。情報・通信業には通信会社のほかに野村総合研究所（4307）のようなITサービスの会社やゲームの会社、サービス業には日本郵政（6178）・オリエンタルランド（4661）・セコム（9735）、その他製品にはアシックス（7936）・バンダイナムコホールディングス（7832）や印刷の会社が入ります。

この業種を入れている順路は、円高のときと金利が下がるときです。円高では医薬品（1621）・食品（1617）と、金利低下では不動産（1633）・電力・ガス（1627）と並びます。金利低下の順路の説明にあるとおり、寄せ集めの業種なので、米国の成長株（先の利益の伸びに期待して買われる株）のようには動かないこともあります。

東証でこの業種をまるごと持てるのは1626です。テレビ局に絞った394Aや、ゲームやエンタメのテーマ型のETFは、1626の一部を取り出したものか、ほかの業種の会社も含むものです。米国と比べるなら、通信サービスと情報技術の2つのページに分けて見ます。