通信サービス（米国 XLC）

このセクターの見方

通信の会社に加えて、検索、SNS、動画配信、ゲーム、テレビや映画などのメディアの会社が入ります。2018年のGICS（S&PとMSCIが決めた、世界で使われる業種の分け方）の見直しで、それまでの電気通信サービスに、情報技術と一般消費財から会社を移して今の形になりました。

広告や利用料で稼ぐ会社が多く、広告の量は景気に左右されます。アルファベット（GOOGL）やメタ・プラットフォームズ（META）のような大きな会社の比率が高いので、通信という名前から想像するより、成長株（利益の伸びへの期待で買われる会社の株）に近い動き方をすることがあります。通信の会社は、それとは逆に値動きが小さくディフェンシブ（景気に左右されにくい性質）寄りです。

広告で稼ぐ会社が景気に左右される理由はこうです。会社は、売上の見通しが悪くなると広告の予算から削ることが多く、景気が弱くなるとネットの広告やテレビの広告の量が減ります。アルファベットやメタ・プラットフォームズは売上の大部分が広告なので、その影響を受けます。一方、通信会社の収入は毎月の携帯電話やネットの利用料が中心で、景気が悪くても大きく減りにくいので、同じセクターの中でも動き方が違います。

XLCはS&P 500（米国の大きな会社約500社の株価指数）の会社だけ、VOXは中型・小型の会社まで含みます。日本では情報通信・サービスその他（1626）が対応しますが、1626は通信・人材・ゲームなどが集まった業種で、米国のこのセクターとは中身が違います。

表では、アルファベット（GOOGL）とメタ・プラットフォームズ（META）の2社が飛び抜けて大きく、その下にゲームのテイクツー・インタラクティブ（TTWO）やエレクトロニック・アーツ、動画配信のネットフリックス（NFLX）、ケーブルテレビのコムキャスト（CMCSA）、映画のウォルト・ディズニー（DIS）が並びます。通信のTモバイル（TMUS）・ベライゾン（VZ）・AT&T（T）は、そのあとに入っています。

XLCは、きっかけから見る順路には登場しません。日本で対応させている情報通信・サービスその他（1626）は円高と金利が下がるときの順路に入っていますが、米国側でその2つの順路に置いているのは情報技術のXLKなどです。成長株に近い会社と、ディフェンシブ寄りの通信会社が同じ箱に入っているので、1つの局面にまとめにくい面があります。

日本の情報通信・サービスその他（1626）とは△として対応させています。1626にも、通信のNTT（9432）・KDDI（9433）や、ゲームのコナミグループ（9766）・カプコン（9697）、ネットのLINEヤフー（4689）が入っていますが、人材やテーマパークの会社まで同じ業種です。XLCとVOXのページには、それぞれの上位の会社の表があります。