一般消費財（米国 XLY）

このセクターの見方

自動車、ネット通販、外食、ホテル、衣料、住宅の建設などが入ります。生活に欠かせないものではなく、余裕があるときに買うものを売る会社なので、景気や雇用、金利の影響を強く受けます。自動車や住宅はローンで買うことが多いので、金利が下がる局面では特に反応しやすいとされます。

ネット通販のアマゾン・ドット・コム（AMZN）や電気自動車のテスラ（TSLA）のように、少数の大きな会社の値動きがセクター全体を動かしやすいのも特徴です。

雇用の数字が景気の材料として注目される理由も、このセクターを見るとわかりやすくなります。米国では、家計の支出が経済の大きな部分を占めるとされ、働く人が増えて給料が上がると、外食や旅行、家具や車の買いかえにお金が回ります。反対に、仕事を失う心配が強まると、まず削られるのはこうした「なくても困らない出費」です。毎月の雇用統計や小売売上高の発表で、このセクターの会社の株が動きやすいのはこのためです。

XLYはS&P 500（米国の大型株でつくる株価指数）の会社だけ、VCRは中型・小型（S&P 500に入らない、もう少し小さな会社）の会社まで含みます。住宅の建設会社だけに絞ったETFにはITBがあり、日本の建設・資材（1619）と並べて見ることができます。

表ではアマゾン・ドット・コム（AMZN）とテスラ（TSLA）の2社が飛び抜けて大きく、ホーム・デポ（HD）、マクドナルド（MCD）、TJX（TJX）、ブッキング・ホールディングス（BKNG）と続きます。ホームセンター、外食、衣料のディスカウント、旅行の予約に加えて、ホテルのマリオット・インターナショナル（MAR）・ヒルトン（HLT）、クルーズのロイヤル・カリビアン・クルーズ（RCL）もあり、上位20社だけでも売っているものの幅がとても広いセクターです。

XLYを置いている順路は、円安のときと回復（金融相場）です。円安の順路の米国側の説明では、米国のセクターは円安と直接の関係が薄く、局面で選ぶものとしています。回復の順路では金融のXLF・不動産のXLREと並び、日本側の銀行（1631）・金融（除く銀行）（1632）・不動産（1633）と同じ局面に置いています。

日本で対応させているのは自動車・輸送機（1622）と小売（1630）で、どちらも△です。1622はトヨタ自動車（7203）の比率が大きい業種ですが、XLYの上位20社で自動車の会社はテスラ・ゼネラル・モーターズ（GM）・フォード・モーター（F）の3社で、テスラのほかは下のほうにいます。1630はファーストリテイリング（9983）のような店を持つ会社が中心です。

XLYとVCRは、それぞれのETFのページで中身を見られます。VCRの表では、料理の配達のドアダッシュ（DASH）や、中南米でネット通販を手がけるメルカドリブレが上位10社に入っています。