1630 小売

このセクターの見方

TOPIX-17（東証の業種の分け方）の小売は、東証33業種の「小売業」だけでできた業種です。衣料のファーストリテイリング（9983）、コンビニのセブン＆アイ・ホールディングス（3382）、スーパーのイオン（8267）、ディスカウントストアのパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（7532）、百貨店の三越伊勢丹ホールディングス（3099）が入っています。

国内の消費や賃金の動き、訪日客の買い物の量に反応します。百貨店やドラッグストアは訪日客の影響を受けやすく、スーパーやコンビニは景気が悪くても売上が大きく減りにくいという違いがあります。

訪日客の影響の受け方が店によって違う理由はこうです。訪日客の買い物は化粧品や医薬品、高級ブランド品が多く、百貨店やドラッグストアの売上は、訪日客の数や為替で大きく変わります。訪日客の買い物には消費税がかからない免税の売上もあり、百貨店の決算で「免税売上」が話題になるのはこのためです。スーパーやコンビニは、毎日の食べ物や日用品を地元の人が買う店なので、訪日客の影響は相対的に小さく、代わりに仕入れ値の上昇や人件費が利益に効きます。

ファーストリテイリングの比率が大きく、海外の店舗で稼ぐ割合も高いので、業種全体の動きが国内の消費だけでは説明できないこともあります。米国では一般消費財（XLY）と生活必需品（XLP）の中間にあたる業種です。

表では、ファーストリテイリングが1位で、2位のセブン＆アイ・ホールディングスを大きく上回ります。上位20社には、回転ずしのFOOD & LIFE COMPANIES（3563）、牛丼のゼンショーホールディングス（7550）、ファミリーレストランのすかいらーくホールディングス（3197）のような外食の会社や、家具のニトリホールディングス（9843）、ドラッグストアのマツキヨココカラ&カンパニー（3088）、ネット通販のZOZO（3092）も入っています。

小売を入れている順路は、いまのところありません。米国との対応も一般消費財（XLY）と生活必需品（XLP）にまたがる△なので、米国側は一般消費財と生活必需品の2つのページを合わせて見ます。順路ではXLYが円安と回復、XLPが円高・原油安・不況に入っていて、米国側の2つはほぼ反対の局面に分かれています。

小売の業種ETFは1630です。名前が近い2627はネット通販のテーマ型で、店を持つ会社が中心の1630とは別の箱です。