1622 自動車・輸送機

このセクターの見方

TOPIX-17（東証の業種の分け方）の自動車・輸送機は、東証33業種の「ゴム製品」と「輸送用機器」を合わせた業種です。トヨタ自動車（7203）・本田技研工業（7267）・スズキ（7269）のような自動車の会社と、部品のデンソー（6902）、タイヤのブリヂストン（5108）が入っています。

海外で売る割合が大きい会社が多いので、円安の局面では円で見た利益が増えやすく、円高の局面では弱くなりやすい業種です。米国など海外の景気や、関税の話でも大きく動きます。

円安で利益が増えやすい仕組みを、数字の例で見てみます。米国で1台3万ドルの車を売ると、1ドル140円なら420万円、1ドル150円なら450万円になり、同じ台数を売っても円で数えた売上が増えます。海外で部品を買っている分は費用も増えますが、日本でつくって輸出する分が多い会社ほど、円安の恩恵が大きくなります。反対に、関税（輸入品にかかる税金）が上がると、その分を車の値段にのせるか会社がかぶるかになり、どちらでも販売や利益が押し下げられやすくなります。

トヨタ自動車の比率がとても大きいので、業種全体の動きはトヨタ自動車の動きに近くなります。米国の一般消費財（XLY）はネット通販や小売が中心で、自動車の比率は小さいので、名前が近くても中身は違います。

表を見ると、トヨタ自動車の比率が飛び抜けて大きく、2位の本田技研工業との間に大きな差があります。業種の列は「輸送用機器」と「ゴム製品」の2つで、ゴム製品にはブリヂストンのほか、横浜ゴム・TOYO TIRE・住友ゴム工業のタイヤの会社が並びます。輸送用機器には、川崎重工業（7012）のような重工業の会社や、自転車部品のシマノ（7309）、二輪車のヤマハ発動機（7272）も入っています。

セクターの地図の順路で自動車・輸送機が出てくるのは円安のときだけで、銀行（1631）・金融（除く銀行）（1632）と並びます。円安の順路の中でも、輸出で稼ぐことが理由になっているのは自動車で、銀行と金融は金利の上昇の面から入れています。反対に円高のときの順路では、自動車を弱くなりやすい側として説明しています。

東証で自動車の会社をまとめて持てる業種ETFは1622だけです。米国の対応は△で、XLYやVCRの上位には電気自動車のテスラ（TSLA）も入りますが、ほかはネット通販やホームセンター、外食の会社が中心です。米国の一般消費財のページの表を見てから比べると、名前が近くても動き方が違う理由がつかめます。