生活必需品（米国 XLP）

このセクターの見方

食品、飲料、日用品、たばこと、スーパーやディスカウントストアのような生活必需品を売る小売が入ります。景気が悪くなっても買う量が大きく変わらないので、景気が後退する局面や、株式市場が荒れる局面で見直されやすいディフェンシブ（景気の波を受けにくい業種）の代表です。

原材料や輸送のコストが上がる局面では利益が圧迫されやすく、それを値上げでどこまで取り戻せるかが見られます。配当（会社が利益の一部を株主に配るお金）を続けて出している会社が多いのも特徴です。

値上げでどこまで取り戻せるかは、ブランドの強さで決まる面があります。歯みがきや洗剤、飲料のように、いつも同じ商品を買う人が多いものは、少し値上げしても買う量が大きく減りにくいとされます。一方で、値上げが続くと、スーパーが自分でつくる安いプライベートブランドの商品に乗りかえる人も増えます。ウォルマートやコストコのような小売の会社は安さで客を集める側なので、物価が上がる局面では、つくる会社と売る会社で立場が違います。

XLPはS&P 500（米国の代表的な大型株の指数）の会社だけ、VDCは中型・小型の会社まで含みます。日本では食品（1617）が対応しますが、米国のこのセクターには大きな小売の会社も入っている点が違います。

表では、ウォルマート（WMT）とコストコ（COST）の小売の2社が1位・2位で、日用品のP&G（PG）、飲料のコカ・コーラ（KO）、たばこのフィリップ・モリス・インターナショナル（PM）が続きます。上位20社には、ディスカウントストアのターゲット（TGT）・ダラー・ゼネラル（DG）、スーパーのクローガー（KR）、食品卸のシスコ、穀物のアーチャー・ダニエルズ・ミッドランド（ADM）も入っていて、作る会社と売る会社が同じ表に並びます。

生活必需品のXLPは、円高のとき・原油が下がるとき・不況の順路で米国側に入っています。日本側で同じ3つの順路に入っているのは食品（1617）で、日米で対になる組み合わせです。原油安の順路では公益のXLUと、不況の順路ではXLUとヘルスケアのXLVと並びます。

日本で対応させているのは食品（1617）と小売（1630）で、食品とは○、小売とは△です。XLPの上位にあるスーパーやディスカウントストアは、日本では小売に入ります。日用品のP&Gやコルゲート・パーモリーブ（CL）にあたる日本の会社は、花王（4452）のように素材・化学（1620）に入っているので、XLPの範囲を日本でそろえようとすると、3つの業種にまたがります。

ETFの中身を1本ずつ見るなら、XLPとVDCのページへ進みます。2本とも1位・2位はウォルマートとコストコで、上位10社の顔ぶれもほとんど同じです。