1617 食品

このセクターの見方

TOPIX-17（東証の業種の分け方）の食品は、東証33業種の「水産・農林業」と「食料品」を合わせた業種です。調味料や乳製品、ビール、即席めんのような食べ物・飲み物の会社のほかに、たばこの日本たばこ産業（2914）も入っています。

食べ物や飲み物は景気が悪くなっても買う量が大きく減らないので、景気が後退する局面や不況の局面で見直されやすいディフェンシブ（景気の良し悪しで売上が変わりにくいこと）の業種です。小麦や大豆などの原材料を輸入する会社が多く、円高や原油安でコストが下がる局面では利益が出やすくなります。

円高で有利になりやすいと言われる理由を、数字の例で見てみます。海外から小麦を1トン300ドルで買う会社なら、1ドル150円のときは4万5,000円、1ドル130円になれば3万9,000円で同じ量が買えます。売る値段が変わらなければ、その差がもうけを押し上げます。ビールの麦芽やアルミ缶、即席めんの小麦や油のように、原料を輸入や原油にたよる会社が多いので、為替と原油の値段がコストを通して利益に効きやすいのです。

反対に、原材料が高くなる局面では、値上げでどこまで取り戻せるかが見られます。米国の生活必需品（XLP）には、大きなスーパーや日用品の会社も入るので、食品のETFより範囲が広くなります。

中の会社の表では、業種の列にほとんど「食料品」が並び、「水産・農林業」から入っているのは上位20社のうちニッスイ（1332）の1社だけです。1位の日本たばこ産業と2位の味の素（2802）が飛び抜けて大きく、3位以下はアサヒグループホールディングス（2502）・キリンホールディングス（2503）・キッコーマン（2801）と、比率の小さい会社が長く続きます。スーパーで目にする食品メーカーの多くは、ETFの中では1社ずつの重みが小さいことになります。

セクターの地図の食品は、円高のとき・原油が下がるとき・不況という3つの順路に顔を出します。円高の順路では医薬品（1621）・情報通信・サービスその他（1626）と、原油安の順路では電力・ガス（1627）・素材・化学（1620）と、不況の順路では医薬品と電力・ガスと並びます。円高の順路の説明では、輸出の多い自動車や電機を、反対に弱くなりやすい側としています。

東証で食品の会社をまとめて持てる業種ETFは1617だけなので、まずそのページで中身と売買のしやすさを確かめます。米国側のXLPとVDCは、どちらも上位にスーパーや日用品の会社が並びます。米国の生活必需品のページで範囲の違いを見てから比べると、食品だけでできた1617との差がつかみやすくなります。