1629 商社・卸売

このセクターの見方

TOPIX-17（東証の業種の分け方）の商社・卸売は、東証33業種の「卸売業」だけでできた業種です。三菱商事（8058）・三井物産（8031）・伊藤忠商事（8001）・丸紅（8002）・住友商事（8053）の総合商社が中心です。

総合商社は、資源の権益（鉱山やガス田への出資）から大きな利益を得ているので、原油や金属の値段が上がる局面や、資源高が残る後退初期の局面で強くなりやすい業種です。海外で稼ぐ割合が大きく、円安の局面でも円で見た利益が増えやすくなります。

総合商社が資源の値段で動く理由を、例で見てみます。鉄鉱石の鉱山に出資している商社は、鉱山があげたもうけのうち、出資した割合に応じた分を自分の利益として受け取ります。鉄鉱石や銅、天然ガスの値段が上がれば鉱山のもうけが増え、商社の利益も増えます。ただし総合商社は、コンビニや食品、機械の販売など資源以外の事業も大きく、伊藤忠商事のように資源以外の比率が高い会社もあります。会社によって、資源の値段への反応の強さが違います。

「卸売業」の分類には、キャラクターのサンリオ（8136）や、工場向けの部品のミスミグループ本社（9962）のような会社も入っています。米国では資本財（XLI）に分類されますが、動きはエネルギー（XLE）に近いことが多い業種です。

表は、三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事の5社が上位5位までを占め、6位に豊田通商（8015）が続きます。7位以下はサンリオやミスミグループ本社のほか、双日（2768）、医薬品の卸のメディパルホールディングス（7459）、電子部品の商社のマクニカホールディングス（3132）、業務スーパーの神戸物産（3038）と、事業の中身が大きく違う会社が並びます。

順路では、原油が上がるときと後退初期に、エネルギー資源（1618）・鉄鋼・非鉄（1623）と一緒に出てきます。原油が上がる順路の説明にあるとおり、分類上は米国の資本財（XLI）ですが、この局面ではXLEと一緒に動くものとして扱っています。米国側の順路にXLIではなくXLEとXLBを置いているのは、そのためです。

東証で商社をまとめて持てるのは1629と、総合商社に資源やエネルギーの会社を加えた609Aです。米国の11セクターには総合商社だけを集めた業種がないので、米国と比べるときはエネルギーと資本財の2つのページを見比べる形になります。