1619 建設・資材

このセクターの見方

TOPIX-17（東証の業種の分け方）の建設・資材は、東証33業種の「建設業」「ガラス・土石製品」「金属製品」を合わせた業種です。鹿島建設（1812）・大成建設（1801）・大林組（1802）のような建設会社と、大和ハウス工業（1925）・積水ハウス（1928）のような住宅の会社が中心です。

公共工事、都市の再開発、工場やデータセンターの建設などの量に左右されます。住宅の会社は、住宅ローンの金利や、米国など海外の住宅の需要の影響も受けます。

建設会社のもうけは、仕事を受けてから建物ができるまでの数年がかりで決まります。工事の途中で鉄筋やセメントの値段が上がると、契約したときの値段のままなら利益が削られ、値段が落ち着けば利益が戻ります。人手不足で職人の賃金が上がることも、同じようにコストとして効きます。住宅の会社は、住宅ローンの金利が上がると毎月の返済額が増えて家を買う人が慎重になるので、金利の動きが受注（注文を受けること）の量に表れやすい事業です。

「ガラス・土石製品」「金属製品」の分類から、シリコンウエハーのSUMCO（3436）やセラミックスの日本特殊陶業（5334）・NGK（5333）のような、建設とは別の需要で動く会社も入っています。米国では資本財（XLI）と素材（XLB）にまたがり、住宅だけならITBが近い中身です。

表の上位20社の業種の列には、「建設業」「ガラス・土石製品」「金属製品」の3つに加えて、「サービス業」のインフロニア・ホールディングス（5076）も入っています。1位の大和ハウス工業から5位の大林組までは比率が近く、特定の1社に寄っていないのがこの業種の表の特徴です。電気工事のきんでん（1944）・関電工（1942）や、住宅設備のTOTO（5332）・LIXIL（5938）も並んでいます。

建設・資材は、セクターの地図の順路のどれにも入れていません。米国側の資本財（XLI）と素材（XLB）は、どちらも好況（業績相場）（会社のもうけが伸びて、それが株価を押し上げる時期）の順路に出てきますが、日本の建設・資材は公共工事や住宅の量に左右される面が大きく、米国側と同じ局面で同じように動くとは限りません。対応の度合いを△にしているのもそのためです。

住宅の会社に絞って米国と比べたいときは、米国の住宅建設会社のETFのITBが近い中身です。名前の近い2847は電力や鉄道の設備まで広がるテーマ型なので、東証の業種そのものを見るなら1619のページから始めます。