1628 運輸・物流

このセクターの見方

TOPIX-17（東証の業種の分け方）の運輸・物流は、東証33業種の「陸運業」「海運業」「空運業」「倉庫・運輸関連業」を合わせた業種です。鉄道の東日本旅客鉄道（9020）・東海旅客鉄道（9022）、海運の日本郵船（9101）・商船三井（9104）、空運のANAホールディングス（9202）・日本航空（9201）が入っています。

鉄道や空運は、人の移動の量や訪日客の数に反応します。空運は燃料が大きなコストなので、原油が下がる局面では利益が出やすくなります。

海運の利益が大きくぶれるのは、運賃が、船を使いたい荷主と船の数のつりあいで決まる市況（そのときどきの相場）だからです。荷物が急に増えて船が足りなくなると運賃は大きく上がり、新しい船がたくさん完成して余ると下がります。鉄道は、運賃を国の認可を受けて決める事業で、通勤や通学の利用が毎日あるので、収入の動きはゆるやかです。同じETFの中に、動き方のまったく違う会社が同居していることになります。

海運は、コンテナ船などの運賃の市況で利益が大きく変わるので、鉄道とはまったく違う動き方をすることがあります。同じ業種でも、どの会社が上位にいるかで業種全体の動きが変わります。米国では資本財（XLI）の運輸の部分に対応します。

表の業種の列は「陸運業」が大半で、「海運業」は日本郵船・商船三井・川崎汽船（9107）の3社、「空運業」はANAホールディングスと日本航空の2社です。陸運業には、JRの3社のほか、阪急阪神ホールディングス（9042）・東急（9005）のような私鉄や、NIPPON EXPRESSホールディングス（9147）のような物流の会社が入ります。上位20社に「倉庫・運輸関連業」の会社は入っていません。

運輸・物流は、セクターの地図の順路の業種には入れていません。ただ、原油が下がるときの説明では、燃料費が下がる航空を、運輸・物流の一部として挙げています。海運は運賃の市況、鉄道は人の移動というように、業種の中で効く材料が分かれていて、1つのきっかけで業種全体を語りにくい面があります。

鉄道・海運・空運をまとめて持てる東証のETFは1628です。米国のXLIには鉄道のユニオン・パシフィック（UNP）が入っていますが、機械や航空宇宙の会社のほうが比率は大きく、運輸だけを取り出した米国のETFは、このサイトでは扱っていません。米国の資本財のページの表で、運輸の会社がどのあたりにいるかを見ておくと、対応の意味がつかめます。