ETFを売買するには

売買の前に、口座で確かめること

ETF（上場投資信託）は、株式と同じように証券取引所で売り買いできる投資信託です。 ただ、東証のETFと米国のETFでは、使う口座やお金の払い方が違います。口座を開く前、または注文の前に、次の順で確かめておくと迷いにくくなります。

東証の17業種ETF（1617〜1633）

東証の17業種ETF（1617〜1633）は東京証券取引所に上場しているので、国内の証券会社の口座で、株式と同じように売買できます。 注文の画面では、4けたの銘柄コード（たとえば食品なら1617）で探せます。このサイトで扱う東証のETFには、540Aのように英字の入ったコードのものもあります。

売買できるのは東証の取引時間（日本時間の9時から15時30分まで）で、値段は円で決まります。 NISA（運用益に税金がかからない国の制度）の成長投資枠で買えるかどうかは、証券会社ごとの対象の一覧で決まるので、使う証券会社のページで確かめてください。

米国のセクターETF

米国のセクターETFを売買するには、米国株を取り扱う証券会社の口座が必要です。国内の株式とは別に、外国株式の取引口座の開設がいる証券会社もあります。 取り扱っている銘柄は証券会社ごとに異なるので、XLK・VGTのようなティッカー（米国の銘柄の記号）で検索して、買いたいETFがあるかを各社のサイトで確認してください。

米国のETFはドルで値段が決まるため、為替（円とドルの交換）がかかわります。 証券会社が円をドルに替えて払う「円貨決済」と、自分でドルを用意して払う「外貨決済」があり、どちらが使えるかや、為替の手数料は証券会社によって違います。 また、同じETFでも、円とドルの交換の値段が動くと、円で見た損益が変わります。

米国の市場が開いているのは、日本時間の夜（夏時間は22時30分から翌朝5時、冬時間は23時30分から翌朝6時）です。 値段を決めて出す「指値（さしね）」の注文なら、市場が開いている時間に画面を見ていなくても注文を出しておけます。 分配金の税金の扱いも国内のETFと違うので、「米国のセクターETFは日本の証券会社で買えますか？」にまとめています。

売買の前に

ETFは元本が保証されたものではなく、価格の変動によって損失が出ることがあります。売買には手数料などの費用がかかります。 手数料や為替の条件は変わることがあり、このサイトでは数字を載せていません。最新の条件は、各社の公式サイトで確かめてください。